建築物にもそれぞれ人間と同じよりに寿命というものがある。これを耐用年限と称している。民法上では木造は二十年、鉄筋コンクリートは六十年を耐用年限としているが、実際はこれより長持ちする。この耐用年限を専門的には「構造耐用年限」と「経済耐用年限」に分けて考える。構造耐用年限とはその建物が構造上に耐え得る年限で、経済耐用年限とは建物の使われ方や流行その他、社会経済上の理由、例えば現在五階建ての建物であるが、地価の値上がり、交通の便などから考えて三十階ぐらいにした方がよいとか、あるいは各種の設備が部屋が小さくて入らなくなってしまったなどということである。
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現代では前者よりはむしろ後者の経済耐用年限を一般的な耐用年限としていることが多い。しかし、ここで我々が心配するのは前者の構造耐用年限のほうである。